賃貸物件には築浅や築古などがありますが、それぞれの具体的な定義や特徴をご存知でしょうか。
今回は賃貸物件の入居または転居をご検討中の方に向けて、賃貸物件の築年数の考え方をお伝えします。
どんな特徴がある？築古の賃貸物件の築年数の目安とは？
築古物件の明確な定義はありませんが、一般的にはおおむね築30年以上の築年数の物件のことを指します。
築30年以上というと1980年以前に建てられた物件が多く、家賃はかなり安くなるでしょう。
家賃が抑えられると、敷金礼金なども安くなるので初期費用が抑えられるのもメリットですね。
一方で新耐震基準が満たされていないケースも多く、耐震リフォームが施されているのか確認が必要です。
水回りの設備も築年数によって劣化しやすい部分ですので、リフォームの有無をチェックしてみるのがおすすめです。
近年は築古物件のリノベーションも増えてきており、なかには新築同様でデザイン性の高い物件もあります。
どんな特徴がある？築浅の賃貸物件の築年数の目安とは？
築浅物件も築古物件と同様に明確な定義はありませんが、多くは築5年以内の物件を指します。
不動産業者によっては築10年以内を築浅としていることもあります。
また築浅物件と新築物件でははっきりとした違いがあります。
新築物件には定義があり、現在建築中かまたは築1年未満でまだ誰も入居したことのない物件のことです。
築浅物件のメリットは設備なども新しくきれいなところでしょう。
一方で新築物件と比較すると家賃は抑えられるので、人気が高いです。
しかし築浅だからといって必ずしも不具合などがないとは限らないので、内見などでしっかりチェックすることが大切です。
賃貸物件の築年数と建築構造における耐用年数の違いは？
アパートやマンションには築年数以外にも耐用年数というものがあります。
耐用年数は建築構造から法律上で決められており、法定耐用年数と呼ばれています。
耐用年数が来たら住めなくなると言うわけではなく、税法上価値がゼロになると言う意味です。
つまり耐用年数は建物自体の寿命を示すものではなく、メンテナンスなどを行なっていると普通に賃貸として貸し出すことができます。
築古であれば耐用年数を超えている可能性も高いですが、しっかりと管理やリフォームが行われていれば借りる側にとっては特に問題はありません。
